通説編第4巻 第6編 戦後の函館の歩み
第2章 高度経済成長期の函館
第4節 交通・運輸体系の変容と函館の位置づけ
1 函館港施設の新設
戦後の停滞と北洋漁業の再開
戦後の停滞と北洋漁業の再開 P467−P468
ここにいう函館港とは、若松、有川両埠頭、すなわち青函連絡船のための国鉄専用埠頭を除く埠頭をさす。一般に、函館港といわれるものである。現在の西部地区にある西埠頭（旧西浜岸壁）が中心で、戦前、戦中を通じて、これらの埠頭および物揚場は、主として北洋漁業に使用され、その根拠地であった。そのため機帆船、小型漁船の港であった。そしてこれについだのが、近海漁業船であった。昭和20（1945）年8月15日の敗戦以降、出漁不能となった北洋漁業は、その基地たる函館港に大打撃を与えた。「北海道新聞」は、20年10月3日付けの「動かない木船」という見出し記事で、「終戦直後大小千余隻の船舶が碇泊していたが、今みると、その約八割、八百隻は航行不能の機帆船で、残りの船も修理を要する船」と報じている。戦前、戦中を通じ、250隻を数えた艀（はしけ）も、21年6月には「現在使用できるもの六五隻に減少」していた（小川弥四郎所蔵文書「函館港埠頭並びに防波堤工事完成促進の陳情書」）。
戦後の港湾建設の導火線は、この北洋漁業の再開であった（第1章第3節参照）。昭和26年、宗藤市長が会長となって函館市勢振興審議会が組織され、翌27年「市勢振興第一次計画書」（函図蔵）が作成されるが、振興策の要は北洋漁業であった。北洋漁業再開第1年目の27年は、母船3隻および独航船50隻と戦前に比して、きわめて僅少の船団の出漁が予定されていたにすぎないが、同計画書では前途は実に洋々たるの観があるとし、「往年の如くハシケ荷役に依存するようでは基地たるの価値がない」と断じ、接岸機械化荷役設備の拡充を力説している。北洋（公海）漁業の基地が起死回生の妙薬であったのは、対日講和条約の前年、26年の衰え切った港勢をみると、ただちに理解できる。「北海道新聞」は、26年の函館港を「置去りの港、港があくびしている」と時評し（2月23日付け）、「市長が東京へお百度を踏んで漸くポツンと外船一隻が入港すると、思い出したように港の諸施設がガラガラと動くが、すぐパタリとやんでもとの閑散に還つてしまう」と嘆いている。
 独航船が密集する西浜岸壁（「道新旧蔵写真」） |